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10月数学対策講座開講決定・受講生募集中

10月期 GMAT マス対策コース開講(単科講座)

数学が苦手な人(~47点)、本試験において49点↑を目指している方を対象とした「GMAT MATH 単科講座」です。 全40時間 (8日間)で400問弱を演習いたします。

受講料
262,500円(25万円+5%消費税)
定員
14名
講義時間
10:00 - 17:00
講義日程
10月9,10,16,17,23,24,30,31日(10月毎土日)
受講資格
GMATマスの基礎を学習した人。申し込み順

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アフィアンス:チームワークを重視するGMAT対策私塾

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講義風景:雑誌 : GQ Japan, October 2005, No29号転載「ビジネスセレブの英語テスト、あなたは何点取れますか?」より

GMAT予備校(専門私塾)としてアフィアンスは2003年以来400名以上の受講生をMBA School 合格までサポートしています。自身GMAT 700点以上獲得した、代表&唯一の講師である土佐 徳彦が一人で全てを行っております。バーバル、マス共に分かり易くGMATにおいて高得点が取れる理論・コツ・勉強方法を少人数制のInteractiveな講義の中で習得してください。

アフィアンスは実績&結果が全てと考えています。他校では絶対に公表できない%としての700点取得率、全受講生に対する合格者数等、面接時に出来る範囲で公開します。(個人情報保護法に基づき、個人が特定出来るような詳細なデーターは公開いたしません)

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最新MBA受験傾向

2009年度は世界金融恐慌の余波がMBA受験にまで及び予想だにしていなかった事態となりました。 世界各地において大量の解雇者が生まれ、それに伴い全米TOP30校においては前年比で相当数増の出願が見込まれ、日本人は相当厳しい戦いを強いられました。未だかつて無い厳しい受験だったことだけは間違いないでしょう。結果として、社費・女性受験者の強さが目立ち、反対に私費受験者には非常に厳しいでした。当校においても、TOEFL 100点↑・GMAT 700点↑にも関わらずTOP20全滅という未だかつてない結果を迎えた私費受験生が3名出るなど、本当に厳しい年となってしまいました。

予想に反し、金融系バックグラウンドの受験生の結果が良かったことも2009年度受験の特徴と言えると思います。しかしながら、単に金融恐慌下による受験において金融系出身者の受験数が増えたと同時に合格者も増えただけなのかもしれません。この点に関しては further researchが必要かと思われます。

いずれにせよ2010年度も大変厳しい戦いになる事に変わりはありません。高得点浪人生がファーストラウンドで出願することが容易に予想されますので、セカンドラウンドでの出願時には本当に High TOEFL/GMAT Score は MUST といえるのではないでしょうか?

昨年同様GMAT & TOEFL で高得点を取るのはもちろんのこと、 面接時においてきちんと英語で受け答えが出来るよう真の英語力を身につけなければなりません。点数だけ出せば合格を勝ち取れる時代はもしかしたら終焉を迎えたのかもしれません。

合格を勝ち取るためにはTOEFL,GMATにおいて高得点を取得すること、そして真のspeaking能力が必要となるでしょう。

TOP Topic

何故チームワークを重視するのか?

アフィアンスの特徴、そしてGMAT&MBA受験を乗り越えるためのTipsとは何か?「アフィアンスが受験生に支持される理由」は何なのか?私費/社費受験を問わず時間の余裕があり、地頭が良く、計画性もあり、毎日コツコツやれる受験生は予備校、塾など行かずに独学で700点取れるでしょう。!

しかし、アフィアンスは「本来人間とは弱い物である」と考えています。

厳しい環境(仕事&様々なプレッシャー)の中で、GMAT高得点を獲得し成功を収めた当校受講生の声を参照してください。


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五月会

五月会集合写真.jpg同窓会&合格祝賀会を兼ねた恒例の「五月会」が2010年5月に学士会館で開催されました。2011年の開催も5月下旬に開催予定です。

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Next Generation GMAT

2013年に新しいGMATが開始予定

GMACの発表によると、現在Cambridge, Stanford, IESEを含む9校の大学関係者と共に新しい試験内容の検討&調査を行っている。試験内容・スケールの変更等詳細は未定。LinkIcon詳しくはこちら

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What's New

2010.8.24
2010年度合格者実績変更
2010.8.9

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GMAT対策:週末2ヶ月特訓講座

当校利用企業一覧

一部抜粋、敬称略
2003年~2009年12月現在

総務省
経済産業省
金融庁
日本銀行
日本政策投資銀行
株式会社みずほフィナンシャルグループ
みずほ証券株式会社
野村證券株式会社
株式会社大和証券グループ本社
株式会社三菱東京UFJ銀行
百十四銀行株式会社
三菱UFJ証券株式会社
住友信託銀行株式会社
野村證券株式会社
株式会社野村総合研究所
NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社NTTデータ
株式会社NTTドコモ
西日本電信電話株式会社(NTT西日本)
東日本電信電話株式会社(NTT東日本)
ボストンコンサルティンググループ
株式会社電通
住友商事株式会社
三菱商事株式会社
三井物産株式会社
双日株式会社
千代田化工建設株式会社
三菱マテリアル株式会社
アメリカンファミリー生命保険会社
東京電力株式会社
中部電力株式会社
富士フィルム株式会社
昭和シェル石油株式会社
日本郵船株式会社
第一生命相互保険会社
JR東日本株式会社
株式会社オリエンタルランド

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